The Daily Drucker  ドラッカー365の金言(徳忍の学習帳)

《 10月12日〔組織としての意思決定〕 》 〜2015年4月15日〜

〔意思決定を行なってからその中身を売り込むのでは、満足な実行は期待できない。〕

組織としての意思決定でなければ決定とはいえない。意図があるにすぎない。
そもそもはじめから、組織の意思決定としてスタートしていなければならない。
この点は日本的経営に見習うべきである。
日本では最初から全員を巻き込む。

日本の多くの企業では、意思決定の結果にかかわりをもつ者は、自らの部局への影響を明らかにすることを求められる。
賛否を求められることはないかもしれない。
しかし、トップマネジメントは各部局の考えを知ることができる。そのうえで意思決定を行なう。
そこには参画型経営の要素はない。
しかし影響を受ける者は、意思決定の意味を知り、自らの立場を知り、備えることができる。
意思決定を売り込む必要はない。それは、すでに売られている。

【解説】

意思決定は、組織としての意思決定であって意味とをもつのです。トップマネジメントの意向であっても“意図”にすぎません。
ドラッカーは、日本の意思決定スタイルを賞讃します。
日本の企業の場合、政策的意思決定に関わる者(案件に関わりのある者であり、意思決定に参画するという意味ではありません)は、自分の部局にその内容を理解させておく責任を有するのです。
日本の企業の場合、政策的意思決定は事前に、関係部署に周知されているとドラッカーは指摘します。
アメリカではどうなのか知りませんが、重要な意思決定は組織内のその意図、重要性、内容が周知されてこそ成功するということです。

(2015年4月15日12:00徳忍記)

この項は、『マネジメントー課題、責任、実践』〜1973年〜 からのものです。

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