The Daily Drucker  ドラッカー365の金言(徳忍の学習帳)

《 11月24日〔 疑似分権制〕 》 〜2015年6月4日〜

〔 事業ごとに組みたてられなくとも、疑似分権制がある。 〕

 事業ごとに組織を組立てることができるならば、分権制にまさる組織構造はない。
しかし、大組織のいくつかは、事業ごとに分割することが不可能である。
しかも、機能別組織やチーム型組織とするには大き過ぎる。
それらの組織は疑似分権制を採用すべきである。

 疑似分権制は事業でないものを事業であるかのように組織する。
分権化した組織単位に自立性を与え、自立したマネジメントをもたせ、少なくとも擬似的な損益について責任をもたせる。
各組織単位は、便宜上定めた価格によって互いに取引する。
あるいは、コストに二割りの科金を課すことによって疑似利益を計上する。

【解説】

事業ごとの分権制組織にまさる有効な組織はありません。
大組織では、組織の活性化、機能化のために擬似的な分権制を採用する企業があります。
自立性を演出するために、疑似独立採算性をとるわけです。
収益責任を持つことの効果性はこのように大きいのです。

(2015年6月4日9:00徳忍記)

この内容な〔マネジメントー課題、責任、実践〕1973年出版からのものである。

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