The Daily Drucker  ドラッカー365の金言(徳忍の学習帳)

《 12月19日〔 提携における5つの原則 〕 》 〜2015年7月2日〜

〔 提携に成功した後、深刻な問題を生じやすい。 〕
 
 事業提携の初期の失敗率は新規の自社事業よりも高いわけではない。
しかし成功した後、深刻な、場合によっては致命的な問題を生じやすい。
提携に成功したとき、当事者の目的が一致していないことが急に明らかになる。

 だがそれらの問題は、提携の五つの原則を守ることによって、あらかじめ見通すことができるし、たいていは予防することができる。

第一に、提携を結ぶ前に、全ての当事者が自らの目的と提携の目的の両方を詰めておくことである。
第二に、どのように提携をマネジメントするかについて合意しておくことである。
第三に、誰が提携をマネジメントするかを決めておくことである。
第四に、提携についての責任を組織内に位置づけておくことである。最善の方法とくに大企業における方法は、トップマネジメントの一人に任せることである。
第五に、意見の不一致をいかに解決するかについて事前に合意しておくことである。

 最善の方法は、紛争が起る前に、当事者双方が知っており、敬意を払っており、かつその裁定を最終のものとして受入れることのできる調停者を決めておくことである。

【解説】

 事業提携提携は、互いの思惑、戦略ありながら“大筋で”合意してことが始まります。そこから実務的な調整がするのですから“課題山積”の筈です。
どの時点で提携は公になるかにもよりますが、ドラッカーの示す【提携における5つの原則】は早い機会に確認しておきたいものです。
この【5つの原則】を確認することを渋るようだと、その後の見通しは暗いでしょう。

(2015年7月2日10:00徳忍記)

この内容な〔未来企業〕1992年からのものである。

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